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企業研修先の社員様より「何をどうすれば給料が上がるのか分からないんですよ」という悲痛な想いを何人からも伺いました。

一方で経営者様は社員に多くの給料を支払いたいと考えています。

何をどうすればよいのか明確にする仕組みや評価と報酬をどう結び付けるかの仕組みを作り、社員に公開すれば解決します。

何をどのくらい頑張れば報酬が上がるのかが分かれば、モチベーションが上がり、やりがいを感じられるようになります。

これからも続く少子高齢化に対応するには、採用力を上げる必要があります。

厚生労働白書２１によると、15歳～29歳の労働力人口は

1995年より減少し続けています。

5～10年後を想定すると、30歳～59歳の労働力人口が減少することは容易に想定出来ます。

したがって、新卒、中途を問わずに採用力を上げる必要があります。

企業の魅力づくり

採用力を上げる為には、収益を上げ続けることができる組織である必要があります。

その組織に属することで自分自身の明るい未来が想像できるかが応募の判断基準になります。

つまり、事業計画達成の手段を考える力や業務遂行スキル等の個人力の底上げ、シナジー効果を生むような組織運営や良好な人間関係等の組織力向上が欠かせません。

「事業運営を行う人」という土台

また、理念やビジョン浸透の実感が湧かないと感じる組織は、理念やビジョン実現のための行動目標を設定していません。

未来に向かって進んでいないと感じてしまった社員は、充実した仕事時間を過ごしていると感じられるでしょうか。

そのような状態の人が、前向きにチャレンジしたり新しい役割を素直に受け入れるでしょうか。

おそらく、成長をあきらめてお給料をいただくために働いている状態です。

より良くしていくことに前のめり（意欲が高い）な人を養成したり、様々な経営課題を解決するなど、理想の状態に近づけるための管理ツールとして人事評価制度の活用をおすすめ致します。

導入が始まると、前向きに取り組もうとする人や抵抗する人が現れて、経営者としては戸惑うかもしれません。その反応こそが、社員の姿勢、資質の現状を示しています。

運用に慣れるまでは時間がかかります。しかし、継続的に適正運用に努めることで、気が付けば社員の資質やスキルが向上しているでしょう。

様々な経営課題を解決していく考え方や取り組み方法を社員と共有し、進捗を管理していくツールです。

その運用過程で、「社員一人一人の資質やスキルが磨かれる」「上下の支持関係を強化していく」機能を人事評価制度に盛り付けます。